東京(渋谷・秋葉原)や大阪(梅田)のバーチャルオフィスならパルミール

都心で格安バーチャルオフィス
レンタルオフィス

東京の渋谷・秋葉原や大阪の梅田など主要都市で契約可能

東京や大阪で事業立ち上げ時にオフィスを借りることなく、 ブランド力あるの住所(バーチャルオフィス)を利用して法人登記や郵便物の受取りなどが出来ます。またIP電話やFAX等の便利なオプションサービスも毎月わずかな費用でご利用できます。

月額1,800円~の少ない費用でここまで使えます。

東京・大阪の格安バーチャルオフィス パルミールでは、お客様に合わせて1か月から1年までの契約プランを用意しております。
オプションサービスも使いたい時に利用し、いらなくなったらすぐ解約できます。違約金などもありません。

選べる、豊富なオプション

簡単5分!お申し込み方法

サービス内容と規約をご理解の上、下記方法でお申し込みいただけます。

ご来店のお客様

  1. ご契約者様本人の顔写真付きの公的身分証明書をご持参ください。
    ※法人様の場合は登記簿謄本の原本のコピー(発行日より3か月以内で現住所が記載されているもの)をお持ちください。
  2. 弊社にてお渡しする、バーチャルオフィス契約書(申込書)へご記入をお願いいたします。

郵送での契約のお客様

  1. ご契約者様本人の顔写真付きの公的身分証明書を弊社にメール添付でお送りください。(メールアドレス
  2. 弊社より書留郵便(転送不要)にてバーチャルオフィス契約書(申込書)をお送り致します。
  3. 必要事項を記入し、弊社へ郵送またはメール添付をお願い致します。

契約書ダウンロード

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バーチャルオフィスとは

バーチャルオフィスとは文字通り仮想の事務所で、あたかも入居しているようにオフィスの機能が利用できるレンタルサービスです。
ワークスタイルの多様化が進んでいる現在、新たなオフィスの利用法として、様々な企業様やフリーランスの方々にご活用頂いております。

ビジネスにおいて企業の立地や所在地は非常に重要な要素の一つです。
パルミールは1か月からの住所貸し、さらにオプションとして転送電話、郵便物転送、共有FAX、専用FAX、レンタルWiFi等をお客様に提供しており、東京都心の渋谷・秋葉原という好立地でのビジネス展開において信用度・ブランド力共に非常にご好評いただいております。

バーチャルオフィスとは

よくある質問

誰でもパルミールさんのバーチャルオフィスは使えるの?
どなたでもお申し込み頂けますが、18歳未満の方とご本人様確認が不可能な方はご契約頂けません。
お支払いは先払い?後払い?
先払いにて頂いております。
お支払方法は何がありますか?
銀行振込とクレジットカード決済をご利用頂けます。
何か所の拠点があるのですか?
現在渋谷オフィス、秋葉原オフィス、大阪梅田オフィスからお選びいただけます。
営業時間は何時ですか?
月曜日~土曜日の10時~20時です。
デポジットは返金してくれるの?
解約手続きが完了しました後に、未精算のご利用料金分を差し引いてご返金いたします。
貸しロッカーはありますか?
弊社では取り扱いがございません。
申し込み時の必要書類は? 契約後すぐ利用できますか?
お申し込み時の必要書類は
1.ご契約者様本人の顔写真付きの公的身分証明書
2.法人様の場合は登記簿謄本の原本のコピー(発行日より3か月以内で現住所が記載されているもの)
3.弊社にてお渡しする、バーチャルオフィス契約書(申込書)へご記入
となります。
短期の契約もできますか?
1か月からご契約頂けます。
お得な6か月プラン、12か月プランもご用意しております。

バーチャルオフィスのメリット

一等地の住所で法人登記ができる。
金融機関やお客様が登記住所を見た際に、所在地が住宅地や一般的な賃貸マンションだった場合、融資や取引の際の信用に影響を及ぼすことが多々あります。
会社の所在地はビジネスにおいて相手に与える印象として非常に重要なファクターであり、一等地の住所で法人登記することは大きなブランディング&企業イメージアップとなります。
パルミールでは東京都心の渋谷・秋葉原という好立地でバーチャルオフィスをご活用頂くことが可能です。
オプションとして、転送電話、郵便物転送、共有FAX、専用FAX、レンタルWiFi等を提供しております。
料金が安い
東京や大阪の都市部中心において一般的な起業をする場合、費用や設備準備などのコストだけで100万~200万円ほどかかります。
比較して、パルミールでバーチャルオフィスを借りた場合は月額1,800円~と非常にリーズナブルな価格でオフィスを用意する事が可能です。
自宅を公表しない為、安心して起業・事業ができる。
自宅にて業務を行っておりますと、インターネット上での事業所の所在地も、名刺上の所在地も全て自宅住所になってしまいます。そこでパルミールのバーチャルオフィスをご利用頂き、法人の登記住所をバーチャルオフィスにいたしますと自宅とオフィスの分離が可能ですので、プライバシー保護としてご活用頂けます。

バーチャルオフィスのデメリットとは?

事務所営業の規定や、賃貸契約書の提出義務がある許認可用のご住所としてはお使い頂けません。
例)人材派遣業や映像配信・古物商の認可など

バーチャルオフィスはこんな方におすすめ

パルミールの今後の展望

東京では2020年に東京オリンピックが、大阪では2025年に大阪万博が開催されます。

そのためパルミールが運営しているバーチャルオフィスの東京(渋谷区・千代田区)、大阪(大阪市北区)は、
国内外の法人を問わず、大変人気のあるエリアとなり、日常的に街全体が活気に満ち溢れております。

その活気の分だけ、ビジネスチャンスも多種多様にあります。
今後も皆様のお手伝いができるように、サービスを拡大し、皆様にご満足いただけるようなバーチャルオフィスサービスを目指します。

一等地にバーチャルオフィスを持つメリット

起業するうえで所在地はとても重要なファクターです。 住所によって、あなたの会社が計られると言ってしまっても過言ではありません。 東京や大阪の一等地の住所は、あなたのビジネスの助けとなり、様々な利益をもたらすことでしょう。

パルミールは、節税対策や分社化、スタートアップ起業の為等、様々なご利用用途で、多くの方にご利用頂いております。

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